サステナビリティ• サステナビリティ • 環境戦略 • 人材戦略 • 責任■■企業行動 コーポレートガバナンス• ■■■■■■・■■■■■ • 取締役･監査役一覧 • 社外取締役座談会 データ集• 財務・非財務ハイライト • 主要な連結経営指標 • 連結財務諸表 • 非財務データ • 会社情報／株式情報 P1P2P6P10P12P14P28P42P521※人事データは、共同印刷単体中期経営計画財務戦略事業戦略サステナビリティ P6 P7 P8 P14 P16 P18 P20 P24 P25 P26発行時期2024年2月（年1回）（前回発行：2022年12月、次回発行：2024年11月予定）参照したフレームワーク 編集にあたっては、経済産業省「価値協創のための統合的開示・対話ガイダンス」および価値報告財団（VRF）「国際統合報告フレームワーク」を参考にしています。 また、非財務情報の開示に関しては、GRI（Global Reporting Initiative）スタンダードを参考にしています。将来の予測などに関する免責 本報告書には一部、将来予測・計画などを記載しています。これらは現時点における入手可能な情報に基づくものであり、今後のさまざまな要因により影響を受ける可能性があります。ガバナンスデータ集 P28 P30 P36 P38 P42 P46 P48 P52 P54 P56 P64 P68目次トップメッセージ共同印刷の価値創造• 外部環境の認識 • 価値創造■■■■■■■ • 価値創造ストーリー 中期経営計画財務戦略事業戦略• 情報コミュニケーション事業 • 情報セキュリティ事業 • 生活・産業資材事業 • 特集 新たな価値の創造 • R&D戦略 • 知的財産戦略 • DX戦略 編集方針 本レポートは、機関投資家をはじめステークホルダーとの対話によって得られた知見をもとに、財務情報に加え、ESG（環境・社会・ガバナンス）など非財務情報も含めた統合的な視点で共同印刷の活動や成長戦略を報告しています。 企業活動を通じて社会課題の解決をめざす共同印刷へのご理解の一助となりましたら幸いです。 なお、財務状況に関するより詳しい情報は、有価証券報告書をご覧ください。報告対象範囲共同印刷株式会社および主要子会社※ 環境データは、連結子会社を含む日本国内のISO14001取得事業所、および共同エフテック、共同ブローボトルが対象。なお、TOMOWEL Payment Serviceは共同印刷に合算しています。対象期間2022年4月〜2023年3月（一部、上記対象期間外の情報を含む）CONTENTS
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