沿革
1897 (明治30) | 博文館主大橋佐平、自社の書籍・雑誌を印刷するため、共同印刷の前身である博文館印刷工場を京橋区竹川町(現銀座6丁目)に創設(6月25日)。 |
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1898 (明治31) | 小石川区久堅町(現本社所在地)に移転し、合資会社博進社工場と改称。 |
1905 (明治38) | 博文館印刷所と改称。これを機に博文館印刷工場から脱皮した。 |
1918 (大正7) | 博文館印刷所を株式会社に改組。 |
1925 (大正14) | 博文館理事大橋光吉が創設した美術印刷中心の精美堂と合併して、共同印刷株式会社を設立(12月29日)。社長大橋光吉。これにより総合印刷会社として、大量生産体制を確立。 |
1932 (昭和7) |
民間印刷会社で初めて研究室を設ける。のちにここから、平凹版、タイプポジなどの画期的な技術が開発。
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1935 (昭和10) | 本館から6号館までの全館新築が完成。同時に紙の印刷だけでなく、布と金属の印刷も開始して「東洋一の印刷のデパート」と称されるに至る。 |
1945 (昭和20) | 空襲により壊滅的な打撃を受ける。直ちに復興に着手。 |
1950 (昭和25) | ビニール印刷と金属チューブの製造・印刷を開始。また、東芝機械と共同で開発した8色グラビア輪転機を導入、多色グラビア印刷のパイオニアとなる。 |
1960 (昭和35) | 印刷技術を応用した木目化粧板の実用化(1956)に続き、金属化粧板の実用化にも成功。 |
1963 (昭和38) | 電子製版システム「PDIカラースキャナー」を導入、カラー印刷の製版精度が飛躍的に向上。 関西地区の商業印刷工場として、大阪に近畿共同印刷(現 共同印刷西日本)を設立。 |
1964 (昭和39) | 金属チューブ印刷工場として小田原工場を開設。日産10万本という西独ヘルラン社製全自動チューブ製造ラインを設置して、印刷企業として最大の生産能力を持つ。 |
1967 (昭和42) | アートレリーフ(高級立体複製画=特許)を開発。 名古屋営業所開設。 |
1968 (昭和43) | 金属容器の製造・印刷工場として、埼玉県に越谷工場を開設。 |
1972 (昭和47) | 建材用化粧板の専門工場として、茨城県に常磐共同印刷(株)を設立。 |
1978 (昭和53) | 企画制作部門を統合して、企画から制作までを一貫して行うセールスプロモーションセンターを設置。 |
1979 (昭和54) | 小田原工場にラミネートチューブ製造ライン導入、稼働開始。 |
1981 (昭和56) | ビジネスフォーム・証券・カード専門工場として埼玉県に鶴ヶ島工場を開設。 |
1983 (昭和58) | グラビア製版法OHG《オフセット・ヘリオ・グラビア》(カーボンティッシュを使わないエレクトロニクス彫刻式)を開発。 |
1987 (昭和62) | 紙器、軟包装用品の製造・印刷工場として茨城県に守谷工場を開設。 |
1989 (平成元年) | 鶴ヶ島第二工場を増設。 |
1991 (平成3) | ラミネートチューブ製造工場として、和歌山県に和歌山工場を開設。 |
1993(平成5) | 守谷第二工場を増設。 出版・商業印刷の工場として、茨城県に五霞工場を開設。 |
1996(平成8) | 本社工場内にデジタルプリプレスセンターを設置。 |
1997(平成9) | 創業 100周年を迎える。 |
2001(平成13) | ICカード事業本部を新設。 埼玉県に情報処理関連業務主体の川島工場(現 川島ソリューションセンター)を開設。 |
2002(平成14) | 川島工場(現 川島ソリューションセンター)がISMSの認証を取得。 五霞工場、第一回 印刷産業環境優良工場表彰にて「経済産業大臣賞」受賞。 |
2003(平成15) | 共同印刷グループ「企業行動憲章」制定。 |
2006(平成18) | CSR推進部を設置。 京都工場 竣工。 |
2007(平成19) | 播磨坂スタジオ 竣工。 |
2008(平成20) | 本社事業所、地球温暖化対策で東京都から表彰。 |
2010(平成22) | 守谷工場「医薬・産業資材棟(現 守谷第二工場)」竣工。 |
2011(平成23) | 当グループ西日本エリアの拠点、営製一体の共同印刷西日本(株)設立。 |
2012(平成24) | 中国・アジア地域の営業活動拠点として、中華人民共和国に共印商貿(上海)有限公司を設立。 |
2014(平成26) | 機能性チューブ製造拡大のため、神奈川県に相模原工場を開設。 東アジア市場におけるラミネートチューブ製造を中心とした事業拡大のため、ベトナム社会主義共和国に KYODO PRINTING (VIETNAM) CO.LTD. を設立。 |
2017(平成29) | 日本製紙(株)との合弁事業会社、共同NPIパッケージ(株)設立。 創業120周年を迎える。 |
2018(平成30) | 新コーポレートブランド「TOMOWEL(トモウェル)」を導入。 |


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